海外に住んでいると多くの女性が社会で活躍していることに気付く。女性の管理職や政治家も珍しくはない。
しかし、日本に住んでいる20代、30代の女性の友人と話をしていると、彼女たちの口から今だに・・・
この様な言葉が出てくることが多い
「専業主婦」とは本来、家事や育児に専念する既婚の女性のことを指すが、日本人女性達の話を聞くと必ずしも家事や育児に専念したいから「専業主婦」になりたいと言う訳ではないように感じるのだ。
同じ20代の海外の友人の口からは、結婚する前から「専業主婦になりたい」と言うセリフを聞くことはまずない。
欧米諸国出身の友人を始め、同じアジアの中国（都市部）、韓国、台湾、香港、フィリピンでも同じだ。
何故、日本人女性のみがこんなにも「専業主婦になりたい」という願望を持っているのだろうか？
今回は日本人女性が「専業主婦になりたい」と言う理由について掘り下げていこうと思う。
日本人女性が「専業主婦」になりたがる2つの理由
昨今の20代、30代の日本人女性の「専業主婦になりたい」願望を駆り立てる心理は、大きく分けて2つある。
それについて1つずつ見ていこう。
その1.「専業主婦が当たり前」という固定観念
今の20代・30代の女性の親世代の日本は、歴史的な高度経済成長の真っ只中だった。
労働人口も多く、働いたら働いた分だけ収入が増え、男一人の稼ぎで家族を養えた時代だ。
そのため、女性は家事や育児に専念し、男性は外で仕事に専念するというはっきりとした分業制の方が、家庭を築く上で効率が良かった。
「男は仕事、女は家事」
そんな分業制もバブルが崩壊し、国際的な地位が低下し続けている日本では成り立たなくなってきてしまっている。
しかし、時代や環境がどんなに変わっても、今の20代・30代の女性は、親世代を見てるだけに「専業主婦が当たり前」という感覚を未だに持ち続けているのだ。
その2.「働きたくない」という願望
親の世代と違って「女性が働くのが当たり前」となった20代・30代の女性の多くは、日本の労働環境の劣悪さを身を以て体験している。
・名ばかりの有給制度
・昭和の遺物であるオジサンからのパワハラ・セクハラ
・飲み会と言う名のオジサンによる武勇伝の発表会
こんな労働環境から・・・
と言った願望が生まれてくるのも無理もない話なのだ。
自分も日本に女性として生まれたら、こんな労働環境から逃げ出すために、お金を持っている男と結婚したいと思うだろう。
この様な日本の労働環境だからこそ、日本人女性からよく聞く結婚相手の条件で・・・
自分の年収が数百万円でも・・・
自分が正社員でなくても・・・
といった現実離れしたものが出てくるのだ。
働きたくない女性から失われる自立心
自分のパートナーは中国出身だが、彼女に「専業主婦になりたいとは思わないの？」と聞いたことがある。
すると彼女はこう答えた。
中国や香港の女性は、結婚や出産した後でも仕事を続けるケースが多く、夫の収入に依存することなく、経済的に自立していることを好む。
いざという時のリスクヘッジのため、自分で稼げる手段を持って置く方が良いと考えているのだ。
英国の人材会社ヘイズによると中国の女性管理職率は35%と言われ、日本の22%を大きく上回る。（※国内の外資を含む）
その女性の社会進出を代表するかのように、世界的に有名な中国のユニコーン企業（※評価額が10億ドル以上の未上場スタートアップ）である中国最大のシェア自転車企業・モバイク(摩拜单车)や、あのUberを中国市場から追いやったディディ(滴滴出行)もトップは女性だ。
一方、日本の中で女性がトップにつき、世界に進出している企業がどのくらいあるだろうか？
こう思う女性が多いほどに、それは国に取って大きな経済損失になる。
さらに、こうした日本人女性の「働きたくない！」と言うモチベーションの低さが、「子供部屋おばさん」や母子家庭の貧困など社会問題の一因にもなっていることは否定できないだろう。
では、そんな働きたくない女性達に、能動的に働いてもらうにはどうすれば良いのだろうか？
働きたくない女性を働かせようとする本末転倒な日本の政策
少し前になるが日経新聞にこのような記事があった。
男女平等ランキング、日本は過去最低111位
調査対象144カ国の111位。先進国を自認する日本がどれだけ世界から遅れをとっているか分かるデータだ。
欧米ならいざ知らず、同じアジアの国でも韓国、台湾、香港、タイ、ミャンマーと女性が国のトップにつくケースが増えてきた。
しかし、日本では未だに政治家のお偉いさんも大企業のトップも、ほぼ男性が占める男社会。
そんな状況を打破しようと「より女性が活躍できる社会づくりのため」にという謳い文句で安倍政権が様々な取り組みをしている。
少しずつだが、日本の教育も時代錯誤なジェンダー観の押し付けを改善しようと努力しつつある。
しかし、どんなに国が主導で「女性が働きやすい社会に」と仕組みを変えようとしても、それを受け入れる女性側の意識が「働きたくない」となれば本末転倒。
今の日本には「女性が働きやすい社会に」と叫ぶ前にやらなければならないことがあるはずだ。
「憂鬱じゃなければ、仕事じゃない」「苦労は買ってでもしろ」と言った時代錯誤の価値観の上で成り立っている日本の労働環境の改善からまず手をつけるべきなのだ。
・参加を強制させられる飲み会と言う名のオジサンのご機嫌取り
・交通機関の遅延や悪天候でも強要される定時出社
・残業時間の多さが賞賛される評価制度
・お客様は神様という信仰に基づいた価格に見合わない過剰なサービスの要求
・根拠のない新卒信仰
・世界から見たら驚きの転職回数や性別、年齢を限定した差別採用
・印籠のように掲げられる『社会人とは〜』と言う洗脳教育
これらを解決しなければ、いつまで経っても「働きたくない」という本音を腹の中に持って、「結婚して専業主婦になりたい」という建前を叫ぶ女性がいなくなることはない。
「女性が働きやすい社会に」の前に「誰もが働きやすい社会に」
これが今の日本が何よりも一番最初に取り組まなければいけない、緊急の課題ではないだろうか？
男性は逃げたくても逃げられません。
日本の女性はただの甘え。
稼がない男性を優性思想で排除する日本人女、大量にいる。
働かない男性がいてもいい、稼がない男性がいてもいい、そうやって思えないと、日本は男女平等にはならない。
どれくらいの割合の女性が専業主婦になりたいのか不明ですが、彼女たちの想いの根底には
「働いているけど思ったほど稼ぎがいいわけでもないし頑張っても昇給はあまりない。成果を感じられない仕事が多いし、これなら稼ぎの良い男の人を見つけて専業主婦になるほうがいいね。」といったところではないでしょうか?
女性たちが積極的に社会進出したころは女性も仕事に対して期待する部分は大きかったでしょうが、いざ働くとなると働いた割に報酬はイマイチだし人間関係やら何やら色々嫌な面も見えてくる。女性に限った話ではないですが、働くことのインセンティブがほとんど感じられないわけですよ。
こうなった要因の一部としては極端な見方かもしれませんが、日本の会社社会で権力を握るおじさんたちが一枚岩となって働き方や評価方法、企業文化を改良しなかったことでしょう。彼らとしては変革なんてせず既得権益を維持することが目的であって、長ったらしい会議やら絶対服従を強制する文化を変えたくはなかったのだと思われます。
安倍総理も「より女性が活躍できる社会づくりのため」なんて限定的な言い方をせず、「より働く日本人全体が活躍できる社会づくりのため」と言ってくれたほうが良かったですね。
病院行っても月経過多^_
働けば無駄な全人格労働でストレス増でまた月経過多
貧血で倒れて働けるわけない
男の体と違うのだから働かなくても当たり前
家事はその代わりやる
育児も家事もアウトソーシングしたら給料と税金よりもってかれるだけですよ